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広汎性発達障害(こうはんせいはったつしょうがい、pervasive developmental disorders , PDD)とは、対人・コミュニケーション・行動などが定型的に発達していないことより生ずる障害のことである。

◆ 概要

広汎性発達障害には、知能指数が低い場合と高い場合の双方が見られる。知能指数が低い場合の方が、発見が比較的容易だったとされることから旧来より認知されてきており、知能指数の高い場合については、1980年以降からしばしば認知されるようになった。なお、定型的に発達していなくても、本人や本人でない者がどのような生活・職業などの場面においても、他者と同じくらいの負担しか感じず、特に辛いと思わない場合は、障害としないこともある。

広汎性発達障害の「広汎性」というのは、「特異性」のものに対する概念のことである。「広汎性」という語が含まれることから、広汎性発達障害という語の方が発達障害という語より広義であるような印象を持たれることもあるが、日本においては、単に「発達障害」と呼んだ方が広義である。「広汎性発達障害」というのは、世界保健機関が定めたICD-10(疾病及び関連保健問題の国際統計分類 第10版)、アメリカ精神医学会が刊行したDSM-IV-TR(精神疾患の分類と診断の手引 第4版新訂版)などにおける分類上の概念である。いずれも日本における「発達障害」より狭義である。

知能指数が知的障害の領域にないものは、高機能広汎性発達障害と呼ばれることもあり、軽度発達障害に分類される。一般的な自閉症と高機能広汎性発達障害である高機能自閉症は、別個の障害ではなく一連の発達障害を含む先天性認知障害である。

世界保健機関 (WHO) のICD(疾病及び関連保健問題の国際統計分類)においては、症状がいつ認められるかについて統一性がない。小児自閉症は遅くとも生後30ヶ月以内に症状が認められる症候群であるとされているが、小児期崩壊性障害(レット障害)はそうではない。

また、広汎性発達機能障害、高機能自閉症、アスペルガー症候群などを合わせて、発達機能障害と呼ばれることもある。

◆ 種類

ICD-10に基づいて分類すると、下記のものが概ね該当する。

; F84.0 自閉症

:; カナー症候群

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:; 高機能自閉症

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:; 児童精神病

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:; 自閉症

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:; 小児自閉症

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:: DSM-IVにおけるによる「小児自閉症」の診断基準としては、3つの点が基本障害とされている。

::# 対人的な相互反応の障害、社会性の障害。

::# 言語・非言語によるコミュニケーションの障害。

::# 想像力の障害とそれに基づく行動の障害。

:: てんかんなどの脳波異常や脳室拡大が合併する事もある。

:: 難治性ではあるが特定の症例を除き進行性ではなく、一患者に於いては発達が見られる。古典的タイプのカナー型自閉症の発症率は約1,000人に1人で男:女=4:1と50年前には報告されている。人種による差はない。

:: アスペルガー症候群を除き言葉の発達の障害が見られるため聴覚障害と鑑別しなければならない。聴覚障害や癲癇(てんかん)は脳波を取ることで客観的に検査 できる。治療は、コミュニケーションを促す療育的対応を基本として、個別一過性の症状には対症的な薬物療法を行う。薬物療法は、自傷行為に対して向精神薬を用いる等する。

:: 予後は、社会の受け入れ態勢の整備と共に徐々に改善してきており、幼児期にIQが高かったり、意味を持つ言葉の発達が良好であったりその消失がなければ、予後は比較的良いとされるが、その症例は十人十色、さまざまであり個別のケアが望まれる。

:; 小児精神病

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; F84.1 非定型自閉症

:; 自閉的特徴を伴う精神遅滞

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:; 非定型自閉症

:: (加筆必要箇所)

:; 非定型小児精神病

:: (加筆必要箇所)

; F84.2 レット症候群

:; レット症候群

:: 1966年、ウイーンの小児神経科の医師 Andreas Rett(アンドレアス・レット)博士によって一つの症例が発表され、彼の名を取って「レット症候群」と名付けられた。ほとんど女児に起こる進行性の神経 疾患で、知能や言語・運動能力が遅れ、常に手をもむような動作や、手をたたいたり、手を口に入れたりなどの動作を繰り返すことが特徴。

:: 生後六ヶ月から一年六ヶ月の頃に発症。児童期には体幹失調・脊椎変形・舞踏病様運動・てんかん発作が現れ、進行性。運動機能が崩壊する。精神遅滞は重度。ほとんど女児に発症。発症率は、女児一万人から一万五千人に一人といわれている。

; F84.3 その他の小児期崩壊性障害・児童期崩壊性障害

:; ヘラー症候群

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:; 共生精神病

:: (加筆必要箇所)

:; 崩壊精神病

:: (加筆必要箇所)

; F84.4 知的障害〈精神遅滞〉と常同運動に関連した過動性障害

:; 精神遅滞と常同運動に関連した過動性障害

:: (加筆必要箇所)

; F84.5 アスペルガー症候群

:; アスペルガー症候群

:: 一般的には自閉症の軽度例と考えられているが、自閉傾向が強い場合は社会生活での対人関係に大きな問題が起きるため、必ずしも知的障害がないから問題も軽度であるとは限らない。言語・認知的発達の遅滞はない点で、自閉症から区別される。

:; 自閉的精神病質

:: (加筆必要箇所)

:; 小児シゾイド障害

:: (加筆必要箇所)

:; 小児期型統合失調症

:: (加筆必要箇所)

; F84.8 その他の広汎性発達障害

:; 自閉性精神発達遅滞

:: (加筆必要箇所)

; F84.9 広汎性発達障害,詳細不明

:; 特定不能の広汎性発達障害

:: 上記の広汎性発達障害のいずれにも分類されないものを指す。

◆ 広汎性発達障害と犯罪

◇ 総説

医統計学においては、健常者と広汎性発達障害の診断を受けた者との犯罪率に有意差はないと考えられている一方で、法医学においては、広汎性発達障害の資質無しでは起こり得ない事件も存在すると考えられている。もっとも定型発達者においても、「非言語的方法で侮辱されたのに怒って犯罪を犯した」という場合、これは発達障害者に比べて非言語的な意思疎通をより得意とする定型発達者の特性無しには起こりえない事件であるということになる。ただし、現在のところは、臨床医学上の知見が乏しいこともあり、ほとんど何も分かっていないというのが実情である。

司法判断においては、一般的に精神鑑定の結果等(法医学上の緒論)を選択して採用することによって因果関係等を示そうとする。これは法における手続きであり、刑事事件においては、有罪・無罪の区別、有罪の際は量刑を決定するための手段である。医学全般において広汎性発達障害は、未知な領域であるものの、それを理由に法手続きを保留にすること(刑事事件であれば、有罪・無罪のどちらかにあたるかどうかの判断を保留にすること等)は、認められていない。このため、司法判断には、限界があることを留意しておく必要がある。

広汎性発達障害と犯罪との関係性については、個別の事例・事件も参考されるが、その際も司法判断のほかに、広い分野の知見が求められる。また、刑事事件として立件されたものだけを対象とするのに留まらず、種々の事例・事象にあたる必要が臨床医学をはじめとして多くの諸科学で主張されている。

◇ 疾患との関係性が思案された事件

・2000年5月1日 豊川市主婦殺人事件北海道新聞2006年10月19日夕刊。

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